• 定年男子のランとマネー

メタバースとWEB3.0について、最近学習した知識を整理して、簡単にまとめてみました。

バーチャル・ファースト

あなたは、スマホの画面を、一日当たり何時間くらい見ていますか?

パズドラのようなゲームや、YouTube動画を楽しむか、そうでないかによって

大きく変わりますが、少なくともスマホのない生活は、もはや考えられないでしょう。

スマホが、第一に来ることを、モバイル・ファーストと呼びます。

では、スマホの次は何でしょうか?

「メタバースとWEB3」著者である國光宏尚さんは、バーチャル・ファーストになると

予測しています。

なぜならば、例えば20年後を想像して、相変わらずスマホの小さな画面を見つめる

生活は、考えられないからだそうです。

では、具体的にどうなるか?

現在は大きなゴーグルのようなVRヘッドセットを装着して、仮想現実を見ていますが、いずれは技術の進歩により、もっと軽装備で体に負担の少ない機器が開発されると、

かなり長い時間装着できるようになります。

(おそらく、バーチャル・ネイティブと呼ばれる若い世代が出現するでしょう)

バーチャルで観たほうが、ゲームや動画はよりリアルに感じられます。

それに、インターネットのレスポンスの速度が、飛躍的に上がることで、実在感

(國光さんは「センス・オブ・プレゼンス」と言っています)が増幅されて、

バーチャルとリアルの区別がつかなくなります。

これが実現すると、言葉のコミュニケーション以外の、ノン・バーバルコミュニケーションができるようになり、現在インターネットでは難しい、感情の共有も可能になる

かもしれません。

この世界が、未来のメタバースです。

WEB1.0, WEB2.0, WEB3.0

インターネットの世代には、今のところWEB1.0, WEB2.0, WEB3.0(次世代)

があります。

これらについて、國光さんの本を参考にして、簡単にまとめてみましょう。

WEB1.0→読み取り専用WEBと言われるWWW革命の最初の段階。(一方通行

WEBサイトは静的な情報で構成されていて、テキストメールしか書けず、

写真や動画のアップはできなかった。

システム→Internet Explorer, Netscape, Yahoo, Google

WEB2.0→WEB進化の第二段階。(双方向

読み取りや書き込みが可能になり、ユーザーとの対話ができたことで、

エンドユーザー相互運用性に重点が置かれ、参加型のソーシャルWEBとなった。

システム→Facebook, Twitter, Instagram, YouTube, Uber

WEB3.0→次世代のWEB.(分散

ユーザーが、自分自身のデータ、アイデンティティー、運命をコントロール

できる。「分散型でかつ公正なインターネット」の実現が可能

システム→Open Sea, Ethereum, THETA

WEB1.0は、過去の話ですが、WEB2.0は現在の話です。

ここでの問題は、本来個人の所有物であるはずの個人情報(データ)が、巨大

プラットフォーム企業に支配されているということです。

  

簡単に言えば、Google, Apple, Facebook, Amazon, Microsoftの5社が、それぞれの

ビジネスで集積したデータを活用して、さらに各々のビジネスを発展させています。

情報支配が端的に表れているのは、例えば、Twitter社によるトランプ元大統領の

アカウント停止です。

世界最大の権力者であるアメリカ大統領のアカウントでさえ、Twitter社という

一企業の決定で使用がストップできるのです。

このような中央集権的な情報支配に対して、情報を個人の手に取り戻そうとしている

のが、WEB3.0になります。

ちなみに、國光さんの説明ではWEB3.0はWEB1.0,WEB2.0からの流れだが、

業界では通常WEB3と言うそうです。

これは、WEB3が、ブロックチェインという分散型の技術に基づいて、その上に

構築されていくもので、WEB1.0, WEB2.0とは、流れが異なることから来ています。

フィンテックの各分野

これまで説明してきたように、フィンテックはブロックチェインという分散型台帳

にのっとって、ビジネスを展開していくのですが、大きく分けて4つの分野があります。

(私が理解している限りですが)

まず、一つ目は暗号通貨。

色々な通貨がありますが、最も有名なのはビットコインです。

最近の報道では、過去上昇トレンドを続けていたビットコインの価格が、米国の利上げなどの影響で、暴落したと伝えられています。

暗号通貨は、主に資産価値が注目されています。

  

二つ目がデジタル通貨

各国の中央銀行が発行計画または発行しています。

最近では、中国政府が北京オリンピックで、提供していました。

ブロックチェイン技術を使うことで、送金などのコストやスピードが速くなる、

デジタル証券の発行に使うなどの用途が考えられます。

三つめがNFT

暗号通貨の一つであるイーサリアムの持つ、スマートコントラクトという技術を

使って、何らかのコンテンツが本物であるという証明を行い、希少的な価値を

付与するもの。

リアルの世界では、これが本物であるという証明はとても難しいが、

メタバースでNFT化すれば可能になる。

例えば、スポーツ選手のトレードカードをNFT化して100枚しか発行しないと、

希少性を評価して、ファンが買い求めることで、経済的価値が生まれる。

四つ目がDeFi.(De-centralized Finance 分散型金融)

リアルの世界では、基本的にお金は銀行を経由する。つまり金融機関が中央集権体制

(Centralized Finance)をもって金融を支配しているのだが、メタバースでは、

ブロックチェイン技術を使って、誰も支配しない非中央集権の分散型金融が

可能になる。

これらに関連して、NFTやDefiを執行する組織をDAOと呼びます。

これはDecentralized Autonomous Organizationの略で、自律分散型組織と訳します。

これまでの組織のような、リーダーや管理者がいない組織で、参加者全員の監視と

合意に基づき、運営されます。

ブロックチェインの課題と問題点

まるで夢を実現するようなメタバースとWEB3ですが、現実には克服しなければ

ならない課題がいくつも存在します。

第一の課題は、ブロックチェインの最大の特徴である「分散」が本当にできているのか? ということです。

2022/6/13付の東洋経済オンラインの記事によれば、ビットコインの当所のマイナー

(発掘者)は64名だったが、実際にはもっと少なかったと思われると推定しています。

ビットコイン「実質支配していた人たち」の正体 | The New York Times | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース (toyokeizai.net)

完全に分散していたはずの暗号通貨の組織(DAO)が、64人または、それ以下の人数で運営されていたならば、実際の人数によっては中央集権だったとも言えます。

そして、もしも少ない人数で運営されていたならば、監視の目が行き届かずに、

漏れやミスが発生する可能性、そのうえ不正が生じる懸念もあります。

(上記の記事によれば、マイナー(発掘者)の中には、実際に犯罪者もいたようです)

第二の課題は、中央集権組織との関係性です。

リアルの世界を支配している中央集権組織(国家・企業そのほか)にとってみれば、

メタバース空間は、いきなりもう一つの地球が出現したようなものですね。

悪いことに、メタバース空間は、リアル世界との接点がないので、中央集権組織の支配力が届きません。

そうすると、NFTが経済的価値を持って、経済活動を行っているメタバースから、

そこで流通している暗号通貨が交換所を経由して、自由にリアルの世界に流入する、

もしくは、リアルの世界から、交換所を経由して、自由にメタバースに現実通貨が流出するという事態が発生します。

中央集権組織にとっては、このことは自分たちの支配権を脅かす一大事です。

そこで、中央集権組織はメタバースを強く規制しようとします。

メタバースは大いに反発しますが、反面メタバースとしても、あまり自由に何でもできるとメタバース内での混乱が発生します。

メタバースは一つということはなく、いくつものメタバースが共存するのですが、

経済活動で大切なのは、相互の互換性です。

一つのメタバースのNFTや通貨が、他のメタバースでも使えないと、経済活動が

制限され、価値の増大も望めません。

つまり、お互いを行き来するルール作りが、必要になります。

おそらく、今後は中央集権組織と、各メタバース内のDAOの話し合いや交渉が

行われていくでしょう。



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